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外資系企業と日本企業 転職するならどっち?英語は必要?【5つの観点でわかりやすく解説します】

転職

皆さんは今、日本企業にお勤めですか?

もしくは外資系企業にお勤めですか?

もしくは、外資系企業への転職を考えてますか?

「外資系って厳しいイメージがある」ので、なかなか一歩を踏み出せないという方も多いですよね。

特に営業部門だと、ノルマが厳しく、英語も必要で、もし結果が出せない期間が続くと首を切られるのでは、という不安があると思います。

そこで、今回は、日系と外資系企業における、給与体系の考え方とそれぞれの醍醐味についての「実際のところ」をお伝えします。

ちなみに私自身、新卒で日本企業に10年以上在籍した後、2回転職し、外資系企業にも在籍した経験を持っています。

この記事を読むことで、日系と外資系の違いを把握でき、転職するにあたって、自分がどちらに適しているか判断することができます

 

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日本企業と外資系企業との違い

今回は、営業部門を例にして解説します。

日本企業と外資系企業で大きく違う点を5つピックアップして、解説します。

それは、以下の5点。

①給与体系
②インセンティブ制度
③求める人材
④英語の必要性
⑤営業スタンス

私の実体験にもとづいて、順番に解説していきますね!

 

■給与体系

まずは給与体系について。

外資系の魅力って、給与面も大きいですよね。

そもそもなぜ外資は給与が多めなのか、については以下の別記事に書いたので、よかったら見てみてくださいね!

外資系転職 年収アップの秘訣 3つのポイント

今回は、日本企業と外資系との給与体系の違いについてお伝えします。

表にまとめると、以下の通り。

項目 日本企業 外資系企業
基本給 年度初めに今年度の月額給与提示され、毎月振り込まれる。 年度初めに年俸を提示され、そのうち6割~9割をベース給とする。

それを12等分した金額が毎月振り込まれる。

ボーナス 基本給の何か月分+個人業績」という計算で年2回、振り込まれる。

会社業績、部門業績によって変動する。

年俸のうち、基本給分を除く、4割~1割をインセンティブ給とする。

部門業績、個人業績の達成率に応じて計算し、年2回振り込まれる。

つまり、

日本企業では、「月額の基本給」がベースとなっている給与体系。

外資系企業は、「年俸」がベースなっている給与体系。

ということですね。

外資系のほうが、この1年間にもらえる可能性のある給与が明確なので、わかりやすい。

一方、日本企業は月額基本給だけなので、それを12倍して、さらに残業手当、ボーナスを足し合わせて、今年これくらいもらえるのかな、って自分で計算しないといけない手間あり。

最近は、日本企業でも年俸制を採用している会社が増えてきているようです。

なので日本でも、いずれ外資系のような年俸ベースでの給与提示が主流になってくる可能性はありますね。

 

■インセンティブ制度

次にインセンティブ制度です。

外資系企業にとっての年俸は、年初に立てた数値目標を100%達成できた場合に支払われる金額となります。

その100%達成時の年俸のことを、外資系企業では「OTE(On Target Earning)」と呼びます

そして、このOTEの中の「基本給とインセンティブとの割合」が、会社内の役割(営業、総務、サポートなど)によって、異なります。

営業部門は7:3とか6:4.総務部門やサポート部門は、8:2や9:1などが主流です。

このインセンティブ部分が、役割によって異なります。

日本企業だと、全体に占める割合の中で他者と異なる部分は、個人業績ぐらいでしょうから、イメージ的には「9.5:0.5」の感じでしょうか。

なので、このインセンティブ制度が、外資と日本企業の大きな違いの1つです。

なお外資の場合、仮に目標達成率の実績が「100%以上」の場合、例えば120%達成すると、更なるインセンティブとして「OTE以上の年俸が支払われます」

それも、100%以上の部分は、正比例ではなく、急カーブします。

どういうことかというと、仮に個人の数値目標が、年間1億円の売上とします。

1.1億円を達成した場合、数値目標に対しては110%達成ですよね。

でもインセンティブとしては、120%達成したとみなされて更なるインセンティブが支払われる。

1.2億円の場合は、135%達成したとみなす、などやればやるだけ支払われる仕組みです。

会社によっては、CAP(キャップ)といって上限値が決められている場合もあります
(CAPが110%の場合は、仮に1.2億円以上達成しても1.1億円=120%達成した、としかみなされない)。

それでも日系企業と比較すると、夢のある話ですよね。

日本企業ではそういった給与で見返りを払うというよりも、昇給昇格で報いるというケースが多いと思います。

まとめると、以下のイメージです。

項目 日本企業 外資系企業
年収に対して、インセンティブの割合 他者と異なる部分は、個人業績ぐらいでしょうから、基本給とインセンティブの割合は、「9.5:0.5」のイメージ。 営業部門は7:3とか6:4」.総務部門やサポート部門は、8:2や9:1」などが主流。
目標値以上の実績や貢献をした場合 給与で報いるというより、次年度の昇給・昇格が報酬。 更なるインセンティブとして、年初に決められた報酬プラスアルファの給与が報酬(しかも正比例ではない)。

 

■求める人材

次に求める人材です。

まとめるとこんなかんじ。

項目 日本企業 外資系企業
採用のスタンス 新卒採用がベース
・新たな事業開発や退職者による補填の場合でも基本は、既存社員を教育し、あてがうことが基本
・それでも不足する場合は、中途採用する。
中途採用がベース
・即戦力、エキスパートを中途採用する。
・既存/新規事業問わず、必要なリソースは、内部からではなく外部から持ってくるのが基本

最近は、日本企業も中途を積極採用、といった感じですが、外資と比べるとまだまだです。

理由としては、日本企業はまだまだ、新卒入社の社員をベースとしていること。

そして、固定要員でかつ簡単に首を切れないので、その余剰人員を不足部門や新規部門に割り当てるのが基本です。

冷静に考えれば、新たな役割を与えるときには、新たな教育をする必要があり、立ち上がりまでの時間もかかるし、最初からハイパフォーマンスを出すことはできないので、効率は悪いですよね。

でもそれが実態です。

ということで違いの3つ目は、求める人材が異なるということ。

 

■英語の必要性

外資系への転職にあたって、皆さんが不安に感じる点として、「英語の必要有無」があるとおもいます。

結論としては、幹部層への転職で無ければ、英語力はほぼ必要ありません

ただし、たとえばその外資系企業が、「日本に法人を設立して間もない」とか「従業員が50人未満」などであれば、ある程度の英語力は求められます

いずれにせよ、ポイントは、「直属上司は日本人か否か」によります。

外資系企業では、「レポートライン」という言葉を使いますが、そのレポートラインのどこまで上に行くと外国人の上司にあたるのか、がポイントです。

もし、外国人にあたるのが3段階より上の階層の場合、ほぼ必要ないですね。

つまり、直属上司の上司も日本人だと、英語を使う機会はほぼないでしょう。

送られてくるメールや社内教育のWeb研修が英語だけ、というケースもあります。

でも、外資系企業とは言えども、働いている人材はほぼ日本人の場合が多いでしょうから、翻訳されていたり、字幕がついていたり、といった感じです。

もちろん、英語が話せればよいですが、マストではないのであまり構える必要もありません。

入社してわかると思いますが、思った以上に英語を話せる人は少ないといった印象です(笑)

入社後、もし幹部層まで上り詰めたいと感じれば、努力して英語力を向上させましょう。

 

■営業スタンス

それでは、最後5つ目の「営業スタンス」について。

まとめるとこんなかんじ。

項目 日本企業 外資系企業
営業のスタンス エンドユーザとの直接契約を主とする。

 

エンドユーザとの直接契約はあまりしない。

・基本的には、日本の企業経由での提供。

・したがってパートナービジネスを主とする。

・日本の慣習や法律面での素地がないため。

まあ、ちょっと考えてみれば当たり前なんですが、外資系企業は販売法人が主です。

また、ある分野に特化した、グローバルで製品競争力のある製品やサービスで勝負しています。

よって、エンドユーザに提供するまでの人員や資金力は不足しています。

なので、そういったことが得意な、社内体制もしっかりしている日本企業経由で、自社製品を提供することが主流です。

これにより、営業スタンスも、「日本企業はエンドユーザアプローチ」、「外資系企業はパートナーアプローチ」という大きな違いがあります。

もちろん、逆もあるのですが、一般論としてこのような違いがあることはお伝えしておきますね。

 

外資系企業と日本企業 転職するならどっち? まとめ

以上、下記の点について、日本企業と外資系企業の違いについて、書いてみました。

①給与体系
②インセンティブ制度
③求める人材
④英語の必要性
⑤営業スタンス

実際に、私が日本企業から外資系に転職してみて、特に驚いたのは上記のうち、②のインセンティブ制度と④の英語の必要性ですかね

もしお金が自分にとって重要なポイントならば、外資系へ転職することをお勧めします

実際に転職する、しないは別として、色々な外資系企業を見て話を聞いてみることはアリです。

ちなみに、外資系に強い、求人情報が豊富な転職エージェントは、「JACリクルートメント」です。

無料なので、登録して色々と求人を見てみることをお勧めします。

参考になれば幸いです。

今を生きる。